チャットにビデオ通話、翻訳まで！アプリの便利機能を活用して現場のコミュニケーション効率＆生産性を向上
この記事のポイント
- 音声通話だけじゃない！スマートフォンを活用した多機能型コミュニケーションツールが便利
- アプリの機能によりコミュニケーションの効率化と生産性を高めることで、現場のDX化を促進
- 2024年12月1日より一部のアナログ簡易無線機が使用不可に。簡易無線機からの乗り換えにもおすすめ
医療や放送、飲食、レジャー、製造、物流、建設など、デスクレスワーカーが働く業種で広く活用されてきたトランシーバーやインカム。こうした現場において、スマートフォンを活用したコミュニケーションツールを導入する企業が増えています。
私たちにとって身近なデバイスであるスマートフォンを使うコミュニケーションアプリ。例えばリアルタイムの映像を通した連携やチャットによる共有、さらに翻訳にいたるまで、その機能性を有効活用することで現場のDX化を加速させることも可能です。
また、2024年12月１日に迫る「電波法改正」によるアナログ方式の簡易無線機の使用期限への対策として、選択肢の一つに考えられます。 2年間の延長を経て使用期限を迎えるにあたり、デジタル簡易無線機への買い替えやIP無線アプリへの移行といった対策を本格的に検討している現場も多いのではないでしょうか。
今回は、電波法改正により使用できなくなる簡易無線機の種類をおさらいするとともに、スマートフォンを活用したおすすめのコミュニケーションサービスを紹介します。
無線機の周波数はアナログ方式からデジタル方式へと移行
電波に関する改革の起点は、2008年の「電波法改正」です。国では、電波利用に関するさらなるニーズの高まりを見据え、デジタル方式の無線システム導入を推進するため、周波数割当計画の変更を発表。これにより、アナログ簡易無線局の周波数の使用期限が2022年11月30日に定められました。しかし、新型コロナウイルス感染症による社会経済への影響なども踏まえ、急激な変化を緩和する措置として使用期限を2年延長。延長後の期限が2024年11月30日に迫っています。
高品質で効率的なデジタル方式の電波へ
では、12月1日以降、使用できなくなるアナログ簡易無線機の種類をおさらいしておきましょう。
まずは、周波数350MHz帯および400MHz帯の周波数を使うアナログ簡易無線機です。例えば、社内のコミュニケーション機器や情報共有ツールとして使用していたインカム、トランシーバー、ワイヤレスガイド、ワイヤレスマイクなどが該当する可能性があります。
さらに、アナログ方式の周波数とデジタル方式の周波数、両方を使用できるデュアル方式の簡易無線機についても、アナログ方式の周波数使用は2024年11月30日までとなります。
そのため、誤ってアナログ方式の周波数が使用されないようにするために、メーカーなどでアナログ方式の周波数が使用できないように改修する必要があります。なお、150MHz帯のアナログ簡易無線機は対象外になるため、引き続き使用することができます。
もし、使用期限以降、該当するアナログ方式の周波数を使用してしまった場合には、電波法違反として処罰の対象になるので注意が必要です。禁止された周波数を使用して通信を行うと「1年以下の懲役又は100万円以下の罰金」が科せられる可能性も。さらに携帯電話などの電気通信事業、警察、消防、放送など公共性の高い無線設備の機能に障害を与えて無線通信を妨害した場合は「5年以下の懲役または250万円以下の罰金」と非常に重い罪になります。
スマートフォンの多機能性を生かしたアプリをフル活用で現場をさらに効率化
建設や物流などの業界では「2025年問題」も取り沙汰され、人材不足の改善や労働時間の短縮などの課題に向けた対策として、現場の生産性の向上は必要不可欠。そのため、トランシーバーやインカムを使用するデスクレスワーカーが働く現場でも、作業の効率化やDX化への取り組みが急務とも言えます。
そこでスマートフォンやタブレットなどのデバイスを活用し、さまざまな機能が搭載されたアプリを取り入れることで、こうした現場DX推進にもつなげられるというわけです。
デバイスとアプリがあれば、免許や基地局の設置が必要だった従来の無線機と異なり、免許も基地局も不要。インターネット回線やアプリを使用するため、通話可能な距離やエリアを気にする必要もなくなります。
使い慣れたデバイスなので操作や運用にも抵抗が少なく、導入に対する負担感も比較的抑えることができるでしょう。
スマホアプリ「Buddycom（バディコム）」の多機能なツールで現場を効率化！
「Buddycom（バディコム）」は電話、無線機、トランシーバー、インカムの機能をすべてスマートフォン1台で運用できるIP無線アプリです。インターネットに接続できる環境であれば、エリアや距離の制約を受けず、人数無制限で通話が可能であり、トランシーバーのように混信することもありません。また、通話内容はすべて暗号化されるので、セキュリティ面でも安心です。
さらに音声通話だけでなく、チャットや音声のテキスト化、翻訳機能なども搭載。映像配信、ライブキャスト配信のほか、アプリの強制起動による緊急時のアラート発信など、多彩な機能を活用することで、より円滑なコミュニケーションを実現できます。
コミュニケーションのデータは、Boxと連携することでクラウドへの保存も可能。記録された音声や録画のデータをもとに、あとから確認・分析をすることもできます。
そして最大の魅力は、専用端末の購入やレンタルの必要がなく、アプリをインストールするだけでIPトランシーバーとして運用できる点。もちろん、イヤフォンマイクやヘッドセットを併用することでハンズフリー通話を実現できるなど、無線機同様の使い方もおまかせ。基地局の設備や免許、資格の取得といった手続きや手間が不要なため、導入の手軽さでも優位性を発揮します。
スマートフォンを内線化するなら「クラウドPBX」もおすすめ
「クラウドPBX」は、従来の固定電話の回線網を、クラウドサービスによってインターネット回線に置き換えるサービスのこと。このサービスを導入することで、社内の固定電話から外出中あるいはテレワーク勤務中の社員、離れた拠点や現場にいるスタッフのスマートフォンへの取り次ぎが容易に。無料でスタッフ間のやりとりができます。
また「クラウドPBX」があればスマートフォンやタブレット、PCなどの多様なデバイスで会社宛ての電話を受信できるため、電話受付対応のために社員が常駐する必要がありません。
加えて、LANケーブルによる接続のため、新たな電話機の設置時に配線追加工事などが不要。スタッフ間の内線通話が無料のため、光回線との併用により、大幅なランニングコスト削減も期待できるサービスです。
テレワーク・複数拠点の“電話問題”を解決！クラウドPBXの仕組みとメリットを解説
https://www.ctc.jp/solution/ctcsmartoffice/contents/column/backoffice-telework-pbx.html
スマートフォンの多機能性を生かしたIP無線アプリで、現場のDX化を加速
これまで無線機を活用してきた企業にとって、無線機の買い替えはもちろんスマートフォンやアプリの導入といったコミュニケーションツールの改革は重大な事案です。スタッフ間の連携をより深め、DX化による業務効率やサービス・品質の向上などにつなげるために、スマートフォンならではの機能性を生かす「Buddycom」のようなアプリをぜひ取り入れてみてはいかがでしょうか？
DX化に強みを発揮するctcなら、スマートフォンの無線化によるコミュニケーションツールの進化のみならず、今後の業務継続、企業の発展を見据えるために必要となるITシステムの導入など、多角的な働き方改革に関するサポートが可能です。
同コラムでは、今回お届けした「スマートフォンを活用した現場DX化」「電波法改正」に関する情報以外にも、「ペーパーレス」「コミュニケーション」「バックオフィス変革」「業務オートメーション」「業種・業態別支援ツール」など、お客さまのお役立ちにつながるコラムを継続して配信。ctcが経験した実例を交えながら、導入から検討までのポイントを理解できる情報をお届けしていきます。
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