ビジネスシーンで活用広がる「AIカメラ」。最先端の防犯・監視、オペレーション改善、マーケティングなどの事例を解説！
この記事のポイント
- AIカメラの活用によりDX化が進む
- 活用目的は最先端の防犯・監視、オペレーション改善など
- 工場、医療・福祉施設、店舗にAIカメラの設置検討を
近年、店舗や施設の防犯対策や、現場の安全性の担保のみならず、社会的な問題となっているさまざまなハラスメントから従業員を守り、職場の良好な環境を整備する目的など、あらゆるビジネスシーンで存在価値が高まっている防犯・監視カメラ。
現場で問題が起こると、わずかな火だねであってもネットに晒されてしまう現代において、防犯対策や業務管理は、企業にとっての命綱となり得る不可欠な施策です。
しかし一方で人員不足により、堅実な防犯・監視に十分な人員を割くことが難しいという事情を抱える企業も少なくありません。また、防犯・監視カメラによって録画したデータを防犯用のみに使用しており、「費用対効果が薄い」と感じているケースもあるでしょう。
そこで今回は、昨今注目を集めている新しい防犯・監視システムとして、リアルタイムの撮影かつ、AIによる映像解析が可能なAIカメラを紹介。
普及が進むAIカメラは、リアルタイム異常検知による「最先端の防犯・監視」、工場や建設現場などの安全性を高める「オペレーション改善」、人数カウント・人物属性識別を利用した「マーケティング」など、幅広い分野での活用が広がっています。
防犯・監視のDX進展に対して課題視されている部署の幹部や経営者の方は、ぜひ参考にしてください。また、映像がクラウド上に保存される「クラウドカメラ」については以下の記事をご参照ください。
AIカメラを使って実現できることは？リアルタイム異常検知、オペレーション改善、人数カウント・人物属性識別をビジネスに導入
オペレーション改善、省人化など、さまざまな領域での応用が可能なAIカメラ。導入することで、企業経営が抱えてきた多くの課題解決の糸口になるはずです。以下に、AIカメラのメリットを解説します。
リアルタイム異常検知による「最先端の防犯・監視」
従来の防犯・監視カメラの場合、現場でトラブルが発生した際、損失が出てから認識されることが通例で、事後検証として録画された映像データを使用することが一般的でした。
しかし、AIカメラであれば、人物や異音、映像内の動きなどを検知し、管理者のスマートフォンにリアルタイムで通知するアラート機能を搭載したものがあります。
例えば、危険区域など侵入禁止エリアへの侵入検知、あるいは公共施設や無人店舗、駐車場などでの不審者の侵入、不審行動、迷惑行為が確認されたケースの通知など。また病院や福祉施設での患者の転倒や、ふらつき、徘徊の検知などをAIが自動検知し、異常が発生したことを管理者へリアルタイムで通知します。
施設や店舗、オフィスなどで万が一被害を受けた場合、近隣の警察署への通報や現場のスタッフへの迅速な指示出しにもつながります。
工場や建設現場などの安全性を高める「オペレーション改善」
作業現場での安全性や効率の向上にも、防犯・監視カメラの映像が活用されています。
例えば作業禁止エリアに人が侵入・滞在した際の「アラーム発報」や搬入口や通路への「置き去り防止」、作業者と車両の「接触事故予防」など、AIの動体検知や状態変化検知を活用したオペレーション改善は安全・安心な現場づくりにつながります。
また「ヘルメット未着用者を検知する」など、労働災害の発生を抑止する活用方法も考えられます。
人数カウント・人物属性識別を利用した「マーケティング」
イベント会場や商業施設、店舗などの来訪者に関する属性取得はマーケティング上とても重要。AIカメラを設置することにより、来店者や通行人数のカウント、混雑状況などリアルタイムの動体検知が行えます。このモニタリングにより来客層や滞在時間の分析を行うことができるため、集積された情報から来店者の行動予測につなげることができるでしょう。
ただし、カメラ内で識別できる属性情報は「マスク」「ひげ」「帽子」「サングラス」など、設定できる条件にはいくつかの制約があります。「顔認識」「年齢・性別判定」とは異なる機能になりますので、詳しくはctcまでお問い合わせいただけますと幸いです。
AIカメラの事例。「工場・作業現場」「医療・福祉施設」「店舗」の活用シーンを紹介
AIカメラの活用シーンは多岐にわたります。中でもその有用性を大いに発揮する、象徴的な場といえば「工場・作業現場」「医療・福祉施設」「店舗」が挙げられます。
以下に、AIカメラの代表的な活用事例について紹介。このほかにも、学校などの教育施設、交通インフラ、駐車場など、AIカメラが活用できる領域はさまざま。お客さまのニーズに合わせて最適な製品をご案内させていただきますので、詳しくはctcまでお問い合わせいただけますと幸いです。
工場・作業現場で活用するAIカメラ
特定エリアへの立ち入り検知
工場や作業現場では、危険を伴うエリアも少なくありません。関係者以外の立ち入りを禁止している危険なエリアに、部外者や不審者が立ち入った際に侵入を検知。アラームを発報して注意喚起を促します。また、特定エリアにおける「一人作業の禁止」「複数人作業の禁止」といった検知も可能です。
搬入口や通路への置き去り防止
搬入口や通路に物がない状態を基準とし、物が置いてあると変化を検知して放置されないよう注意喚起できます。また置き去り検知のほか、開扉・閉扉状態の検知、欠品検知、貴重品の持ち去り検知、駐車禁止エリアでの迷惑駐車検知などにも活用できます。
人員・設備の最適な配置場所選定
人員の滞留や通過をヒートマップで見える化し、人員や設備の最適な配置場所選定を支援できます。人員が留まりやすい場所や頻繁に通過する場所を視覚的に把握することによって、搬入/搬出時における工場・作業現場内のルート検討に活用できるでしょう。
医療・福祉施設で活用するAIカメラ
患者や施設利用者の転倒検知
AIを活用して、転倒やふらつき、急病人を検知。また製品によっては「違和感」検知で転倒に影響する姿勢を学習し、転倒を未然防止することもできます。
デイサービス利用者の人数把握
玄関や共用スペースなど場所に応じてAIカメラを設置し、「混雑状況」「通過人数」などをカウント。施設の利用状況に応じた職員の対応をサポートできます。
店舗で活用するAIカメラ
お客さまの集客分析・導線分析
全方位カメラに専用のアプリケーションをインストールすることで、人数カウントや混雑検知、滞留検知などでエリアごとの集客分析が可能に。さらにヒートマップ機能を活用することでお客さまの導線分析が可能となり、売り場戦略や広告戦略を最適化し、効率的なマーケティングにつなげることができます。
商品棚の在庫管理の効率化
陳列棚に商品がない状態を基準としてカメラに学習させ、商品がある状態からない状態に変化するとアラームで通知。これにより、在庫補充のタイミングを逃さず、欠品を防ぎます。
レジ混雑状況の監視
AIネットワークカメラで混雑検知を活用し、レジの混雑状況をリアルタイムで監視。お客さまをお待たせする時間を最小限にし、店舗スタッフの業務効率を最大化できます。
ctcおすすめのAIカメラを徹底比較！「i-PRO」「AI Security asilla」それぞれの特徴は？
従来の防犯・監視するという役割に加え、業務改善や経営戦略に役立つAIカメラ。ここまでAIカメラの活用例について解説を重ねてきましたが、「どの製品を選ぶと良いか」は目的やニーズによってさまざまな選択肢があります。機能によっては専用のアプリケーションをインストールしたり、異なる製品を組み合わせて活用したりする必要もございますので、お悩みの際はctcまでご相談をいただけますと幸いです。
そして同段落ではctcがおすすめするAIカメラ「i-PRO」、「AI Security asilla」を紹介させていただきます。
i-PRO│AI技術の活用でマーケティングや業務改善にも活用
AIプロセッサをカメラ内に搭載した「エッジAIカメラ」を採用。エッジAIカメラとは、エッジで処理を行うので通信量が少なく、AI解析用サーバーが不要な最先端のAIカメラのこと。
また、AIカメラを活用できる多彩なAIアプリをインストールすることで、動体検知による混雑状況の把握、人物属性識別と統計情報などによる店舗運営への活用が可能です。映像監視のみならず、映像を活用した分析により、多角的なニーズに応えてくれます。
AI Security asilla│既存カメラに追加できるサーバー型AIソリューション
既存の防犯カメラを活用しつつ、手軽にAI防犯を始めたいケースにおすすめのシステムが「AI Security asilla」です。既設のカメラをそのまま利用できるため、初期コストの負担が０円で、エンタープライズプランではサーバー1台で最大50台分のカメラ映像を解析可能。大規模な施設では運用コストも安価に抑えることができます。
最大の特長は、AIの眼により、24時間365日モニタリングできる点です。数百台規模のカメラ映像でも、各カメラにおける行動をAIが自律学習します。
例えば不審者や要救助者がいる場合など、通常から逸脱した動きを「違和感」として検知。予期しない危険行動をリアルタイムで通知することにより、管理者や現場警備員の即時対応が可能になります。AI警備システムを活用することで、事故や防犯を未然に防ぐ「施設DX」を実現できるのです。
AIカメラのご相談はctcにお任せ！機器のご提案から設置まで導入をワンストップでサポート
一般的に防犯・監視カメラの耐用年数は5~6年程度が目安といわれています。買い替えを検討するにあたって、単に、従来通りの防犯・監視といった役割だけに限定したカメラに置き換えるだけではなく、AI搭載型の多機能カメラへと進化させることは、DX時代の経営戦略にとって不可欠といえます。
防犯・監視カメラにAI技術を組み合わせることで、これまで壁となっていた経営課題の解決や、従業員の働く環境の整備、顧客満足度向上など、さまざまな相乗効果が期待されるAIカメラ。
ICTに関するサービスをワンストップで担うctcなら、御社の事業内容やニーズ、必要な機能などを踏まえたうえで、最適なプランをご提案させていただきます。また、防犯・監視カメラをクラウド化するにあたって、ますます重要となる安定した通信環境の確保やインターネット接続についても、豊富な知識と経験、多角的な事例をもとに専門スタッフが細やかに対応させていただきます。
お客さまのIT環境や状況に合わせ、関連ソリューションと組み合わせることで、最適なDX化や業務の効率化などを含めた総合的なサポートが実現可能なctcへ、ぜひお気軽にご相談ください。
