戦略人事とは？従来型の人事との違いと人材マネジメントの具体例
昨今、人事の分野で注目度が高まっている戦略人事とは、どのような考え方なのでしょうか。まずは概要を解説します。
戦略人事とは人材活用、人材開発をより効果的かつよりスピーディーに行うため、経営戦略や事業戦略と人事戦略を両立させようという考え方です。戦略人事を考えるうえで人事の機能は、大きく３つの階層に分けられます。図に示す通り、上から戦略人事、インフラ人事、オペレーション人事という構造になっています。
では、それぞれの階層が担う役割、機能について具体的にみていきましょう。
●戦略人事
企業の経営理念や事業戦略を理解したうえで、それに適した人事戦略の構築、人事施策を実行。競合他社との差別化や競争優位性を目指します。
●インフラ人事
事業維持・成長のためのインフラ（制度や仕組み）を整備。戦略人事を達成するために必要となる、人事業務に関する制度設計や人材開発の計画などを行います。
●オペレーション人事
インフラ人事によって設計された人事システムの運用、労務管理や給与計算などに象徴される日常のオペレーション業務を遂行。ルーティンワークのほか、トラブル対応なども行います。
しかしなぜ今、戦略人事の考え方が注目を集めているのでしょうか。その背景にあるのが、IT技術の発達や少子高齢化、働き方の多様化、グローバル化といった目まぐるしい事業環境の変動です。
日本の人事において長く常識とされてきた終身雇用制度や年功序列が生んだ歪み、ITの発達でビジネスにスピード感が求められるようになったことなどから、既存の雇用制度のままでは、時代の変化に対応することが困難になってきたという現状があります。
戦略人事によって期待される、各部署の戦略に沿った人材配置・人材開発や、経営理念・戦略を理解した人材体制の構築といった優位性に、改めてスポットが当たっているのです。
戦略人事における人材マネジメントの具体例
戦略人事における人材マネジメントを成功に導くためには、経営戦略に紐づいた適切な採用、育成・配置、評価を実践する必要があります。
以下に、人材マネジメントの具体例な手法を挙げています。戦略人事を考えるうえで、いずれも欠かすことのできないマネジメント手法ではありますが、それぞれを独立的な存在として取り組んでいては効力を発揮しません。戦略人事の一環として体系的、包括的に実践していくことが重要でしょう。
●採用における戦略人事：ダイレクトリクルーティング
採用したい人材に対して、企業側が直接アプローチする手法。転職意欲が低い人材を含め、即戦力となる人材、求める人材の採用が期待できる反面、長期戦になることも。
●育成・配置における戦略人事：タレントマネジメント
社員一人ひとりのスキルや能力といったデータを把握し、その資質（タレント）のパフォーマンスを最大限引き出すための人材配置を実践。適切な育成プログラムなどを通じ、教育も戦略的に行います。
●評価・待遇における戦略人事：OKR
Objectives and Key Resultsの略。経営戦略や事業戦略をチームや個人に共有し、それぞれの達成目標と、目標に対する到達度を測る主要な成果を設定。企業、チーム、個人が同じ方向を向き、重要課題を共有することで目標達成を目指す手法です。
タレントマネジメントの導入ステップ。システムの導入で人事の意思決定をサポート
一連の人材マネジメントの手法の中でも、戦略人事の核となるのがタレントマネジメントです。
では実際に、タレントマネジメントを取り入れた戦略人事を考えるためには、どのようなステップを踏むと良いでしょうか。
タレントマネジメントについて改めて言葉を添えると、タレントつまり従業員一人ひとりが持っているスキルや能力、経験、知識などを最大限活かすために、戦略的に採用や人材配置、育成などを行う人材マネジメントのことです。このタレントマネジメントの効力を存分に引き出し、戦略人事を実現するためには、どのような視点が必要なのでしょうか。
タレントマネジメントの導入ステップに沿って、おさえておきたいポイントを解説していきます。
STEP1：目的の明確化
まずはなぜ今、戦略人事が求められるのか、タレントマネジメントを行う必要があるのかを明確にすることが第一歩になります。
経営戦略や事業戦略をベースに、採用や人材配置、目標設定や評価といった多岐にわたる人事機能を、個別の施策ではなく体系的に設計し直し、経営目標の達成へ向けて人材をマネジメントすることが重要です。
目的に適したタレントの資質や活用方法を考え、タレントマネジメントの全体像を組み立てます。
STEP2：データの可視化
目的を明確化したところで、各部署やチームがどのような人材を必要としているかという具体像を洗い出します。
最適な人材を配置するためには、従業員のデータを整理し、セグメント化する必要があります。個人のプロフィールや経歴、資格、キャリアプランなどの人材データを一元化し、常に最新の情報にアップデートする仕組みづくりが不可欠です。
データを関係部署間で共有することにより、適材の発掘、適性に合った人材育成の迅速化、組織の透明化が可能となり、エンゲージメントや離職防止にもつながります。
STEP3：業務の効率化
続いて着手したいのが、人事に関する業務の効率化です。企業ごとに最適な評価シートを作成し、相対評価、評価者分析などを行える仕組みを構築することで、効率的な人事評価を実施。
さらに労務管理や、オンラインでの研修（e-ラーニング）、採用管理などを一元化し、分析機能を備えることで採用のミスマッチを防ぎます。
STEP4：人事の高度化
蓄積された人材データを分析し、自由に掛け合わせることで、人事戦略の策定や分析に活用。必要に応じて迅速に配置転換を検討し、最適な配置案を作成するなど、スピーディーかつ的確な異動は企業競争力の強化に直結します。
さらに、経営の意思決定のプロセスを最適化し、社員の声を活用するなど、戦略人事の一環としての効力を最大限まで高めます。
以上のタレントマネジメントにおける基本概念を理解した上で、並行して考えるべきなのが「データの活用」。システムを導入して人材データを集約・一元管理し、計画的な人材育成や戦略的な人材配置に活用することで、高度な意思決定を可能にします。
次の章では、ctcがおすすめするタレントマネジメントシステムについて解説します。
タレントマネジメントシステム「タレントパレット」で戦略人事を促進
組織の力を最大化させるタレントマネジメントシステムとして、ctcも導入するサービス「タレントパレット」を紹介します。最大の特徴はマーケティング分析の手法を人事分野に適用し、「人事の意思決定を支援するサービス」ということ。単なる人事業務の効率化を図るサービスとは一線を画し、経営戦略に直結したタレントマネジメントの実現に特化したシステムになっています。
タレントパレットとはHRテクノロジー×マーケティング思考による「科学的人事」を実現する、多彩なタレントマネジメント機能を搭載したサービス。あらゆる人材データを一元化・分析することで、個々人のスキル情報や1on1の面談情報といったエモーショナルデータにいたるまで、一元管理を実現します。
このように可視化された情報、徹底した情報管理によって人材ミスマッチを防ぎ、最適な人材配置や、人材の適性に合わせた教育を実践。社員一人ひとりのモチベーション向上につなげます。
タレントパレットの主な機能
タレントパレットが支持される背景にはさまざまな機能があります。その中から、戦略人事を成功へと導くための要となる主な機能について、下記にピックアップします。
●人材データベース
社員の顔写真が付いたアイコンにより、顔と名前の照合が容易に。経歴や適性、評価などのあらゆる人材データをワンクリックで確認できます。また、人材データを時系列で蓄積することにより、入社、配属、その後の活躍を視覚化。役職やスキルなど、さまざまな条件で人材の検索ができます。
●人材育成・スキル管理
標準化したスキルデータを蓄積することで、個々人のスキルや能力を見える化します。得意・不得意などを収集・把握し、年次や役職別といった分析軸と掛け合わせることで、特性や育成状況を把握。社員の成長をモニタリングすることで、一人ひとりのポテンシャルや停滞状況を発見し、計画的な人材育成につなげます。
●TPOD(組織診断)
社員サーベイからレポートの作成、管理職以上のレポート閲覧までを一気通貫で実現することにより、組織の特性や課題を抽出。組織分析では７つの組織タイプに自動分類し、それぞれの組織の改善ポイントや推奨研修プログラムのレコメンドなどを行います。また、診断結果を異動シミュレーション機能と組み合わせて活用することで、より適切な組織改正を実現することができます。
●マインド(適性検査)
全社員の適性検査により、社員の適性を明確化。詳細レポートをリアルタイムに表示でき、適性検査を分析することで、高いパフォーマンスを発揮している社員や組織の特徴や傾向を把握します。また、性格の適合性などを分析し、採用のミスマッチを防ぎます。
ctcの多角的なサービスで実現する、企業特性に適した理想の戦略人事
このほかにもタレントパレットはさまざまな機能を搭載し、戦略人事の柱となるインフラ人事の領域をサポート。管理するのみに留まっていた人材情報を分析し、そのデータを網羅的に活用することで経営層の意思決定を後押しします。
さらにctcでは、人事全般のDX化を含めた多種多様なサービスの中から、企業・事業特性に適した理想の戦略人事を実現するためのステップを、多角的にご提案をさせていただきます。「人材が育たない」「退職者が多い」といったお悩みが慢性的に続いている企業は、ぜひ一度ctcへご相談いただけますと幸いです。
