パソコンはレンタル・リース・購入どれがおすすめ？違いを解説
企業がパソコンを調達する主な方法は、レンタル、リース、購入の3つ。それぞれの違いについて説明していきます。
■パソコンレンタル
レンタル業者の在庫の中から、メーカー、機種、スペックを選んでパソコンを借り受けるサービス。パソコンの所有権はあくまでもレンタル業者が有します。
契約期間は規定の中から自由に決めることができ、短期利用にもおすすめ。途中解約が可能で、故障時や返却時の手間がかからない点も特徴です。
■パソコンリース
「パソコンを借り受ける」という点ではレンタルと同様ですが、リースの場合は業者が代行購入する形になります。新品やハイスペックパソコンなど、希望する機種を選ぶことができます。
なお、リース品の場合、税務基準によって法定耐用年数を基に適正なリース期間が定められています。法定耐用年数が10年未満の場合、適正リース期間は「法定耐用年数×70%以上（端数切捨）」で算出。パソコンの場合は、法定耐用年数が4年のため、計算式にあてはめると「4年×70%=2.8年」となり、適正なリース期間は2年以上となります。
■パソコン購入
業務の用途に応じてメモリやストレージをカスタマイズし、好みの機種を自由に選びたい場合には、購入も候補に。必要台数に応じて初期費用が高額になりやすいものの、長期的な利用を視野に入れると、パソコンの入れ替えや返却などの手間が発生しない分、効率的な利用が可能になるでしょう。
パソコンのレンタル/リースそれぞれのメリット・デメリットは？
法人パソコンの主な調達方法であるレンタル、リース、購入。それぞれの主な違いについて理解したところで、今回は「レンタル」と「リース」に絞って、それぞれのメリットとデメリットを解説していきます。
法人パソコンを「レンタル」する場合のメリット・デメリット
まずは、「レンタル」のメリット・デメリットから紹介していきます。
- パソコンに対する投資金額の平準化を図れる
大前提として念頭に置いておきたいのが、パソコンを調達する際には、以下の費用がかかる点です。
＜パソコンに対する投資金額＞・パソコン本体に対する費用・ソフトウェアやアプリケーションに対する費用・セットアップを行う人件費用・故障が発生した際の修理や代替機の費用
上記の中で、レンタルの場合には、初期コストであるパソコン本体の購入費用を抑えられる点がメリットに。またセットアップや、ソフトウェア・アプリケーションの導入などをあらかじめ付帯できるプランもあるので、自社の情報システム部門の担当者にかかる負担も大幅に軽減。パソコンに対する投資金額をコントロールして平準化を図ることができます。
さらに、保守費用や修理費といった運用管理にかかるコストもレンタル費に含まれているケースが大半のため、「故障時の対応」「代替機の手配」に対する追加費用や手間が不要です。 - 突発的なニーズにも対応可能
「イベントや研修でパソコンが必要になった」「平常時は利用しない動画編集に優れたパソコンを急きょ利用したい」など、非常時に対してもレンタルであれば柔軟な対応が可能です。また、「社員の離職や異動でパソコンが不要になった」といったイレギュラーなケースでは、契約期間内であっても解約できるなど、台数の増減にも対応できます。
なおctcのレンタルパソコンサービスは最短3カ月から契約でき、中途解約や台数追加など突発的なニーズにもお応えしています。 - 返却時のデータ削除はレンタル業者が対応
パソコンを手放す際の悩みのタネがデータの破棄です。リースであれば返却時、購入であれば廃棄時に自社でデータを削除する必要があります。その点、レンタルであれば、返却後のデータ消去、破棄にいたるまで業者が一手に担ってくれるので、返却時の手間はほとんどかからず、情報漏洩へのリスクが低減します。
- レンタル業者の在庫から選ぶ必要がある
基本的には、レンタル業者が保有している機器から選ぶ必要があるため、希望しているメーカー、機種、スペックが借りられないケースや、希望の台数がそろわないケースも考えられます。
「パソコンのスペックにこだわりがある」「特殊な機能を搭載したパソコンが必要」「同機種のパソコンが大量に必要」といったケースでは、購入やリースの方が適している場合もあります。 - レンタル期間が長くなるほど総コストが高くなる傾向にある
契約期間が自由に決められる一方で、長期間レンタルを継続した場合、デバイス料金のみを比較すると、原価に比べて費用が割高になる可能性も。
ただし、故障時の対応や廃棄時にかかるコストなどを加味すると、トータルではお得になる場合も考えられます。運用期間全体を通してコストを算出し、有利な方を選びましょう。
法人パソコンを「リース」する場合のメリット・デメリット
まずは、「レンタル」のメリット・デメリットから紹介していきます。
- 長期間での利用が可能に
リースの契約期間はおおむね2～5年です。長期的に同じパソコンを利用できるため、使い慣れたパソコンを長く使うことができ、リースの期間中はデータ移行や入れ替え作業などの手間を省くことができます。 - 希望するパソコンを選ぶことができる
レンタルとは異なり、新品のパソコンの調達が可能です。最新機種や高スペック機種など、希望のパソコンを調達することができる点も魅力です。 - 調達する台数の管理がしやすい
レンタルの場合、借りられるパソコンの台数に制約があったり、台数によっては複数の機種のものが混在したりというケースも。リース業者であれば、まとまった台数を同一の業者から調達できるため、一括管理できる点がメリットです。
- 契約期間中の故障など保守費用がかさむ
リースの場合、保守費用が料金に含まれていないのが通例です。そのため故障時の対応や修理、返却時のデータ消去も自社で行う必要があります。返却時には原状回復が基本のため、契約期間中に機器が故障した場合には、別途費用が発生。運用期間中のリスクも想定した予算取りが必要になります。 - 途中解約など契約内容に関する縛りが強い
レンタルに比べて、契約内容や契約期間の縛りが厳しい点で注意が必要です。契約期間中に途中解約や機器の返却をする場合には、当初の契約年数分に該当する残額をすべて支払う必要があるなど、イレギュラー時には、レンタルよりも制約が厳しい点を念頭に置いておきましょう。
法人パソコンにはレンタルがおすすめ！
「レンタル」「リース」それぞれのメリット・デメリットを洗い出してみましたが、いかがでしたか？総合的に比較すると、以下のような理由から、法人パソコンを調達する際にはレンタルのメリットが浮き彫りになりました。
- 必要な台数を必要な時に手配できる
- 初期コストの手軽さとスピード感を求めるなら「レンタル」が有利
- 急な出張や研修、転勤などイレギュラーな事態にも対応できる
- 途中解約や台数変更などを含め、ニーズに合わせて臨機応変な運用が可能
- 故障時の対応や修理、返却時のデータ消去など、手間やコストがかかる対応は不要
法人でパソコンを選ぶ際のポイント
実際にレンタルパソコンを利用する際には、「必要なスペックを満たしているかどうか」「故障・不具合時を含めたサポート体制は充実しているか」「自社のニーズに合わせたプランを用意されているか」など、重視したいポイントと照らし合わせながら、しっかりと見定める必要があります。
レンタルパソコンを活用し、働き方改革もスムーズに
前述した通り、クラウド移行や電子ツール導入などデジタル化に対応した働き方を実現するためには、ITデバイスの調達が不可欠に。自由度の高い働く環境にマッチしたデバイスを、素早くスムーズに整えるためには、レンタルパソコンがおすすめです。パソコン本体の調達自体のみならず、セットアップを行うリソースやそれにかかる人件費なども含め、初期コストを格段に抑えることができる点は、重要な利点になるでしょう。
一方で、パソコンの調達だけではオフィスワークとテレワークのハイブリッド運用を推し進めることはできません。テレワーク時や外出時の通信費を従業員に負担させることなく、場所にとらわれない仕事環境、柔軟な働き方を実現するための仕組みづくりも合わせて検討するようにしましょう。
ctcではモバイル回線とセットでレンタル可能
ctcでは「テレワークや外出時にノンストレスで作業したい」というニーズにお応えして、持ち運びしやすいモバイルノートパソコンに関して、モバイル回線とのセットプランでレンタル提供しています。
その他にも、必要な台数やスペック、期間に合わせて多様な選択肢の中からレンタルプランをご提案させていただきますので、ぜひお気軽にご相談ください。
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